エネルギー計画の転換

菅首相は、５月２６日　フランスのドービルで開催される主要国（Ｇ８）首脳会議で、東日本大震災で発生した原発事故を深刻に捉え、今後の日本のエネルギー政策転換について表明するようです。
これまでの原発重視から、　「サンライズ計画」　と称して、太陽光や風力、バイオマスなどの再生可能自然エネルギーに重点をおき、積極的に推進しようとするものです。
太陽光発電システムは、価格を１０年後を目途に現在の３分の１に、２０年後には６分の１に下げることを目標にします。
また、バイオマスエネルギーについても、１０年後には本格導入を目指す方向です。
公共交通の鉄道やバスが、かつてマイカーの普及による乗客減で衰退したように、エネルギーについても、マイエネルギーの普及による公共エネルギーの衰退がくるのだろうと思います。
しかし、公共交通が必要性の質を変えて再び復活すると同様に、公共エネルギーも技術の進歩と思想の進化とともに、その質を変えて揺り戻すのであろうと、半世紀スパンの流れを感じています。
マイエネルギーと公共エネルギーの、均衡のとれた安定したエネルギー計画の転換が求められています。